第2章 拡大教科書の選定・評価方法の確立に関する調査


2.1 盲学校における選定・評価実態調査

中野 泰志・吉野 中・花井 利徳・澤海 崇文・新井 哲也・大島 研介・草野 勉・山本 亮


2.1.1 目的

 弱視児童生徒が拡大教科書を有効に活用できるためには、適した文字サイズ等を選ぶ必要がある。しかし、拡大教科書の選定・評価方法については、未だ、確立された方法はなく、学校において、どのような選定・評価が実施されているかは明らかになっていない。そこで、本調査では、視覚障害教育のセンターとしての役割を担っている視覚障害特別支援学校(以下、盲学校)の教員を対象としたアンケートを計画した。


2.1.2 方法

 拡大教科書の選定・評価を、盲学校に在籍している教員が、どのように実施しているのかを明らかにするために、郵送方式によるアンケート調査を実施した。調査対象者は、盲学校の小・中・高等部で児童生徒の教科指導に直接にかかわっているすべての教諭(理療科担当教諭は除く)であった。全国の盲学校70校に調査票を発送した。なお、本調査は、平成22年度「民間組織・支援技術を活用した特別支援教育研究事業」の「高等学校段階における弱視生徒用拡大教科書の在り方に関する調査研究」と同時に実施した。


2.1.3 結果

2.1.3.1 回収率

 調査票を発送した70校すべてから回答があり、1,848件の有効回答が得られた。


2.1.3.2 回答者のプロフィール

(1) 所属学部

 所属学部は、幼稚部が131人、小学部が424人、中学部が373人、高等部が908人、その他が69人であった(重複回答者が57人あり)。

表2.1.1 盲学校教員の現在の所属学部

 
回答者数
比率(%)
総数
1,848
100%
内訳
幼稚部
131
7.1%
小学部
424
22.9%
中学部
373
20.2%
高等部
908
49.1%
その他
69
3.7%
未回答
32
1.7%
1,937
105%
図2.1.1 盲学校教員の現在の所属学部:総数1,848人、内訳は幼稚部131人(7.1%)、小学部424人(22.9%)、中学部373人(20.2%)、高等部908人(49.1%)、その他69人(3.7%)。

図2.1.1 盲学校教員の現在の所属学部

   

(2) 教職経験

 以下に、教員経験年数、盲学校、弱視学級での指導経験を学部別に示す。教員経験年数は20〜30年が577人、10〜20年が411人で多く、比較的教育経験が豊富なケースが多いことがわかった。しかし、盲学校や弱視学級での視覚障害教育の経験年数は少なく5年未満というケースが多かった。

表2.1.2 盲学校教員の教職経験年数

教職経験
5年未満
5〜10年
10〜20年
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1,848
213
11.5%
194
10.5%
411
22.2%
内訳
小学部
49
11.6%
42
9.9%
97
22.9%
中学部
36
9.7%
37
9.9%
86
23.1%
高等部
116
12.8%
95
10.5%
199
21.9%
その他
17
8.5%
26
13.0%
39
19.5%
218
11.8%
200
10.8%
421
22.8%
教職経験
20〜30年
30年以上
未回答
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1848
577
31.2%
291
15.7%
162
8.8%
内訳
小学部
144
34.0%
61
14.4%
31
7.3%
中学部
128
34.3%
59
15.8%
27
7.2%
高等部
267
29.4%
147
16.2%
84
9.3%
その他
63
31.5%
32
16.0%
23
11.5%
602
32.6%
299
16.2%
165
8.9%
図2.1.2 教員経験年数:5年未満が213人、5〜10年が194人、10〜20年が411人、20〜30年が577人、30年以上が291人。

図2.1.2 盲学校教員の教職経験年数

表2.1.3 盲学校での指導経験年数

盲学校経験
5年未満
5〜10年
10〜20年
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1,848
772
41.8%
442
23.9%
341
18.5%
内訳
小学部
191
45.0%
120
28.3%
62
14.6%
中学部
188
50.4%
94
25.2%
60
16.1%
高等部
328
36.1%
192
21.1%
194
21.4%
その他
82
41.0%
55
27.5%
37
18.5%
789
41.4%
461
24.2%
353
18.5%
盲学校経験
20〜30年
30年以上
未回答
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1848
134
7.3%
60
3.2%
99
5.4%
内訳
小学部
22
5.2%
6
1.4%
23
5.4%
中学部
12
3.2%
4
1.1%
15
4.0%
高等部
96
10.6%
49
5.4%
49
5.4%
その他
9
4.5%
3
1.5%
14
7.0%
139
7.3%
62
3.3%
101
5.3%
図2.1.3 盲学校での指導経験年数:5年未満が772人、5〜10年が442年、10〜20年が341人、20〜30年が134人、30年以上が60人。

図2.1.3 盲学校での指導経験年数

表2.1.4 弱視学級での指導経験年数

弱視学級経験
5年未満
5〜10年
10〜20年
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1,848
80
4.3%
10
0.5%
5
0.3%
内訳
小学部
22
5.2%
6
1.4%
2
0.5%
中学部
22
5.9%
4
1.1%
0
0%
高等部
32
3.5%
0
0%
3
0.3%
その他
7
3.5%
0
0%
0
0%
83
4.4%
10
0.5%
5
0.3%
弱視学級経験
20〜30年
30年以上
未回答
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1848
0
0%
0
0%
1,753
94.9%
内訳
小学部
0
0%
0
0%
394
92.9%
中学部
0
0%
0
0%
347
93.0%
高等部
0
0%
0
0%
873
96.1%
その他
0
0%
0
0%
193
96.5%
0
0%
0
0%
1,807
94.9%
図2.1.4 弱視学級での指導経験年数:5年未満が80人、5〜10年が10人、10〜20年が5人、未回答が1,753人。

図2.1.4 弱視学級での指導経験年数

   

(3) 所有している特別支援学校教員免許状

 何らかの特別支援学校教員免許状を所有している教員は1499人、免許状をまったく有していない教員が349人であった。また盲学校(特別支援学校(視覚障害))教員免許を有している教員が854人であったのに対して、同免許を有していない教員は994人と、免許を有していない教員の方が多かった。

表2.1.5 盲学校(特別支援学校(視覚障害))教員免許状の有無

 
免許あり
全体
視覚
聴覚
知的
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1848
1,499
81.1%
854
46.2%
221
12.0%
715
38.7%
内訳
小学部
371
87.5%
210
49.5%
74
17.5%
238
56.1%
中学部
290
77.7%
160
42.9%
41
11.0%
173
46.4%
高等部
712
78.4%
420
46.3%
82
9.0%
229
25.2%
その他
175
87.5%
94
47.0%
30
15.0%
100
50.0%
1,548
81.3%
884
46.4%
227
11.9%
740
38.8%
 
免許あり
免許なし
肢体
病弱
その他
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1848
468
25.3%
438
23.7%
245
13.3%
349
18.9%
内訳
小学部
161
38.0%
151
35.6%
41
9.7%
53
12.5%
中学部
100
26.8%
97
26.0%
29
7.8%
83
22.3%
高等部
158
17.4%
149
16.4%
156
17.2%
196
21.6%
その他
65
32.5%
56
28.0%
25
12.5%
25
12.5%
484
25.4%
453
23.8%
251
13.2%
357
18.7%
図2.1.5 盲学校(特別支援学校(視覚障害))教員免許状の有無:免許ありは小学部210人、中学部160人、高等部420人、その他94人。免許なしは小学部214人、中学部213人、高等部488人、その他106人。

図2.1.5 盲学校(特別支援学校(視覚障害))教員免許状の有無


2.1.3.3 拡大教科書等の選定・評価の実態について

(1) 拡大教科書を用いている生徒への指導経験の有無

 指導経験ありが1211名、経験なしが616名で、拡大教科書を用いている生徒への教科指導の経験がある教員が多かった。

表2.1.6 拡大教科書を用いている生徒への指導経験の有無

 
経験あり
なし
未回答
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1848
1,211
65.5%
616
33.3%
21
1.1%
内訳
小学部
243
57.3%
180
42.5%
1
0.2%
中学部
271
72.7%
100
26.8%
2
0.5%
高等部
648
71.4%
249
27.4%
11
1.2%
その他
79
39.5%
114
57.0%
7
3.5%
1,241
65.1%
643
33.8%
21
1.1%
図2.1.6 拡大教科書を用いている生徒への指導経験の有無:経験ありは、小学部243人、中学部271人、高等部648人、その他79人。経験なしは小学部180人、中学部100人、高等部249人、その他114人。

図2.1.6 拡大教科書を用いている生徒への指導経験の有無

   

(2) 自分で選定や指導を行っていない理由

 「選定・指導は他(別の人や機関)にまかせている」が345人、「(拡大教科書や補助具を必要とする幼児児童)生徒を担当したことが無い」が335人と多かった。なお、表中の比率は、拡大教科書や補助具を使った教科指導の経験がないと回答した者に対する割合である。

表2.1.7 教員が自分で選定や指導を行っていない理由

 
選定・指導は他にまかせる
生徒を担当したことが無い
選定・指導方法が分からない
その他
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
843
345
40.9%
335
39.7%
124
14.7%
106
12.6%
内訳
小学部
40
21.2%
131
69.3%
20
10.6%
12
6.3%
中学部
73
44.0%
56
33.7%
30
18.1%
18
10.8%
高等部
223
53.1%
101
24.0%
68
16.2%
68
16.2%
その他
19
21.3%
58
65.2%
8
9.0%
9
10.1%
355
41.1%
346
40.0%
126
14.6%
107
12.4%
図2.1.7 教員が自分で選定や指導を行っていない理由:『選定・指導はほかに任せる」345人、「生徒を担当したことがない」335人、「選定・指導方法がわからない」124人、『その他」106人。

図2.1.7 教員が自分で選定や指導を行っていない理由

   

(3) 拡大教科書や補助具の選定や使い方の指導経験

 拡大教科書や補助具の選定・指導を行った経験のある教員が973人であったのに対して、指導経験のない教員が843人であった。半数以上(53%)の教員が拡大教科書や補助具の選定・指導を実施した経験があることがわかった。

表2.1.8 拡大教科書や補助具の選定・指導経験の有無

 
経験あり
なし
未回答
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
1848
973
52.7%
843
45.6%
32
1.7%
内訳
小学部
232
54.7%
189
44.6%
3
0.7%
中学部
202
54.2%
166
44.5%
5
1.3%
高等部
471
51.9%
420
46.3%
17
1.9%
その他
103
51.5%
89
44.5%
8
4.0%
1,008
52.9%
864
45.4%
33
1.7%
図2.1.8 拡大教科書や補助具の選定・指導経験の有無:経験ありは小学部232人、中学部202人、高等部471人、その他103人。経験なしは小学部189人、中学部166人、高等部420人、その他89人。

図2.1.8 拡大教科書や補助具の選定・指導経験の有無

   

(4) 拡大教科書等の選定・評価の際に教員が重視する視機能

 視力が711件と最も多く、視野681件、最大視認力572件であった。なお、表中の比率は、拡大教科書や補助具を使った教科指導の経験があると回答した者に対する割合である。

表2.1.9 教員が評価・選定の際に重視する視機能

 
視力
視野
最大視認力
まぶしさ
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
973
711
73.1%
681
70.0%
572
58.8%
502
51.6%
内訳
小学部
168
72.4%
156
67.2%
180
77.6%
130
56.0%
中学部
145
71.8%
142
70.3%
121
59.9%
101
50.0%
高等部
348
73.9%
336
71.3%
230
48.8%
229
48.6%
その他
77
74.8%
74
71.8%
70
68.0%
63
61.2%
738
73.2%
708
70.2%
601
59.6%
523
51.9%
 
読書効率
色覚
屈折
その他
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
973
474
48.7%
172
17.7%
85
8.7%
22
2.3%
内訳
小学部
135
58.2%
50
21.6%
32
13.8%
6
2.6%
中学部
98
48.5%
34
16.8%
13
6.4%
2
1.0%
高等部
206
43.7%
73
15.5%
31
6.6%
11
2.3%
その他
59
57.3%
20
19.4%
12
11.7%
3
2.9%
498
49.4%
177
17.6%
88
8.7%
22
2.2%
図2.1.9 教員が評価・選定の際に重視する視機能:視力711件、視野681件、最大視認力572件、まぶしさ502件、読書効率474件、色覚172件、屈折85件、その他22件。

図2.1.9 教員が評価・選定の際に重視する視機能

   

(5) 読書効率の評価方法

 国際的な読書評価チャートであるMNREAD-Jを活用しているケースが316件と、最も多かった。なお、表中の比率は、拡大教科書や補助具を使った教科指導の経験があると回答した者に対する割合である。

表2.1.10 読書効率の評価方法

 
MNREAD-J
LVC最適
文字サイズ検査
その他
未回答
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
973
316
32.5%
92
9.5%
145
14.9%
420
43.2%
内訳
小学部
106
45.7%
23
9.9%
34
14.7%
69
29.7%
中学部
72
35.6%
22
10.9%
15
7.4%
93
46.0%
高等部
109
23.1%
41
8.7%
83
17.6%
238
50.5%
その他
50
48.5%
7
6.8%
21
20.4%
25
24.3%
337
33.4%
93
9.2%
153
15.2%
425
42.2%
図2.1.10 読書効率の評価方法:MNREAD-J 316件、LVC最適文字サイズ検査92件、その他145件。

図2.1.10 読書効率の評価方法

   

(6) 教員が重視している視機能以外の要因

 「発達段階」が591人と最も多く、次いで「学年や年齢」、「他の障害」が多かった。なお、表中の比率は、拡大教科書や補助具を使った教科指導の経験があると回答した者に対する割合である。

表2.1.11 教員が重視している視機能以外の要因

 
発達段階
学年や年齢
他の障害
児童生徒の希望
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
総数 n=
973
591
60.7%
451
46.4%
413
42.4%
297
30.5%
内訳
小学部
186
80.2%
118
50.9%
119
51.3%
73
31.5%
中学部
136
67.3%
81
40.1%
87
43.1%
60
29.7%
高等部
222
47.1%
216
45.9%
174
36.9%
146
31.0%
その他
77
74.8%
57
55.3%
53
51.5%
28
27.2%
621
61.6%
472
46.8%
433
43.0%
307
30.5%
 
進路
可搬性
その他
 
 
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
回答者数
比率(%)
 
 
総数 n=
973
234
24.0%
118
12.1%
25
2.6%
 
 
内訳
小学部
31
13.4%
31
13.4%
7
3.0%
 
 
中学部
47
23.3%
26
12.9%
3
1.5%
 
 
高等部
143
30.4%
56
11.9%
12
2.5%
 
 
その他
17
16.5%
10
9.7%
4
3.9%
 
 
238
23.6%
123
12.2%
26
2.6%
 
 
図2.1.11 教員が重視している視機能以外の要因:発達段階591人、学年や年齢451人、他の障害413人、児童生徒の希望297人、進路234人、可搬性118人、その他25人。

図2.1.11 教員が重視している視機能以外の要因


2.1.4 考察

 拡大教科書等の選定・指導を行った経験のある教員は、盲学校教員の約半数(53%)であることがわかった。半数弱の盲学校教員が、拡大教科書等の選定・指導を行った経験がない理由としては、盲学校や弱視学級での指導経験が少ない教員が多い(約4割)こと、盲学校教員免許を有している教員が約4割程度と少ないこと、重複障害の児童生徒が多いため拡大教科書等を必要とする児童生徒を担当する機会が少ないことが考えられる。今後、拡大教科書がより適切に選択されるためには、弱視児童生徒の拡大教科書選定・評価の支援が可能な教員の割合を多くする必要性があることが示唆された。

 拡大教科書の選定・評価の内容として教員が重視しているのは、視力、視野、最大視認力、まぶしさ、読書効率評価、色覚検査、屈折検査という順であった。しかし、Leggeら(1989)、小田ら(1998)、歓喜ら(1989)等は、弱視児・者の読書に適した文字サイズを評価するためには、読書の効率を測定する必要があることを指摘している。読書効率を評価するための読書検査表には、筑波大学附属視覚特別支援学校LVC最適文字サイズ検査(http://www.lv-club.jp/mokuji/saitekimoji.htm)を始め、様々な種類があるが、世界的に最も普及し、妥当性・信頼性が高いと評価されているのは、ミネソタ大学で開発されたMNREADである。本調査の結果でもMNREADの日本版であるMNREAD-J(http://www.cis.twcu.ac.jp/~k-oda/MNREAD-J/)を利用している教員は316人で他の検査よりも多かった。しかし、この人数は選定・評価を実施している教員の3割程度に留まっていた。我々は、別の調査で、MNREAD-J等の読書効率に関する検査が十分に行われていない理由をヒアリングした。その結果、検査方法に習熟していなかったり、検査結果をどのように活用すればよいかわからなかったりというケースが少なくなかった。また、拡大教科書等の選定・評価においては、読書効率以外の要因として、発達段階、学年や年齢、他の障害、児童生徒の希望、進路等を考慮する必要があると考えられていることがわかった。

 これらを総合して考えると、読書効率の観点から拡大教科書等の選定・評価が出来る方法を確立し、視覚障害教育を担当する教員が実施できる研修体制を構築する必要性があることがわかる。また、読書効率以外の要因をどのように扱えばよいかの指針が必要なことが示唆された。


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