• 査読付き論文
• その他論文
• 学会発表

→※[その他論文]の続きはこちらをクリックしてください。

→[その他論文]の項目を折りたたむ

70「日本の住宅市場の経済分析」  （単著）  2013/01

不動産価格の変動とマクロ経済への影響、借地借家法改正後の居住形態選択と経済厚生の変化、日本における地震発生リスクと生活の質、近隣地域における地震発生と不動産市場におけるリスク評価に関する研究の講演をまとめたもの。
『三田学会雑誌』   105(4),1-４９頁   2013/01

69「巻頭言　自然災害への備え：東日本大震災の影響」  （単著）  2012/04

大震災が発生した場合、所得の低い家計ほど、費用のかさむ自然災害への備えが十分にできず、経済的格差が拡大する可能性があることを述べたもの。
『季刊：住宅土地経済』Spring 84,1頁 2012/04

68エディトリアルノート  （単著）  2011/10

住宅価格ヘドニック・モデルにおける時間効果・年齢効果および世代効果の分離に関して分析した唐渡・オレクアンダー・清水論文、戸建住宅地における形状からみた典型敷地の推定手法を分析した浅見・丹羽論文、欧米の金融規制改革が日本の不動産市場等に与える影響を分析した小林論文の概説と評価。
『季刊：住宅土地経済』Autumn 82,10-11頁 2011/10

67「借地借家法改正後の居住形態選択と経済厚生の変化」  （共著）  2011/07

借地借家法改正後の、持ち家、一般借家、定期借家間の家計の居住形態の選択行動と、改正前後での経済厚生の変化を分析したもの。 （共著者：隅田和人)
『季刊：住宅土地経済』Summer (81),26-38頁 2011/07

66エディトリアルノート  （単著）  2011/04

家計の負債構造と消費を分析した小川・万論文、市町村合併に着目して土地利用規制競争を分析した大澤論文、J-REIT税制改正の政策評価分析を行った菅谷論文の概説と評価。
『季刊：住宅土地経済』Spring 80,10-11頁 2011/04

65エディトリアルノート  （単著）  2011/01

ヘドニック・アプローチにおける地価公示データのパネル構造の活用に関して分析した中川・齊藤・山鹿論文、バブル前後の日本企業の土地投資決定要因に関して分析した関根・橘論文の概説と評価。
『季刊：住宅土地経済』 Winter 79,17頁 2011/01

64「ポール・サミュエルソン教授の思い出」  （単著）  2010/07

ＭＩＴの大学院生として受けたサミュエルソン教授の教えを、都市経済学との関連をふまえて述べたもの。
『三田学会雑誌』 103(2),97-100頁 2010/07

63｢不動産競売市場における売却価額決定に関する計量経済分析｣  （共著）  2010/04

2008年4月から2009年4月の期間に、競売市場で取引された共同建と戸建住宅の価格指数を作成して、計量経済学的手法でその取引の動向を分析したもの。 （共著者：隅田和人･黒田達朗･黒田達哉･直井道生)
全国競売評価ネットワーク 1-62頁 2010/04

62「地震発生リスクと生活の質」  （共著）  2009/10

都道府県別の生活の質の規定要因として、地震発生確率が相対的に大きな比重を占めており、分析結果に基づいて現行の地震保険料率の見直しをすべきであるということを、示唆したもの。 （共著者：直井道生・隅田和人)
『季刊：住宅土地経済』 Autumn (74),27-34頁 2009/10

61Book Review "Accelerating Japan's Economic Growth:Resolving Japan's Growth Controversy by F. Gerard Adams, Lawrence R.Klein, Yuzo Kumasaka and Akihiko Shinozaki"  （単著）  2009/09

1990年代と2000年代初頭の日本の2％という緩やかな成長の背後にある様々な要因を計量経済学的な手法で分析した本の書評。
Journal of Economic Literature V.XLVII XLVII(3),847-848頁 2009/09

60「わが国の住替えに関する制度・政策の影響」  （共著）  2008/07

譲渡損失繰越控除制度と、借地借家法の転居に及ぼす影響を、家計のパネルデータを利用して、計量経済学的手法で分析したもの。 （共著者：隅田和人）
『季刊：住宅土地経済 Summer (69),12-22頁 2008/07

59Role of Government Public Housing Loans in House-Price Dynamics in　Japanese Prefectures  （共著）  2008/01

1980-2004年の46都道府県のパネルデータを用いて、系列相関と平均回帰係数を推計することによって、公的住宅金融の借入パターンと住宅価格の動学的な変動の関係を分析したもの。 （共著者：今野研介）
KUMQRP Discussion Paper Series DP2007-011 Keio University Market Quality Research Project 1-25頁 2008/01

58Effects of Earthquake Occurrence Probability on Housing Prices in Japan: Estimation of the Earthquake Risk Premium  （共著）  2007

日本全国の住宅価格に対する地震発生確率の影響を、ヘドニックモデルを用いて、計量経済学的に分析したもの。 （共著者：直井道生・隅田和人）
KUMQRP Discussion Paper Series DP2007-004 Keio University Market Quality Research Project pp.1-16 2007

57Japanese Housing Tenure Choice after the Revision of the Tenant Protection Law: Owned Houses, General Rental Houses and Rental Houses with Fixed Rental Term  （共著）  2006/09

持ち家、一般借家、定期借家に関する居住選択行動を、実証的に分析したもの。 （共著者：隅田和人）
KUMQRP Discussion Paper Series DP2006-017 Keio University Market Quality Research Project pp.1-39 2006/09

56Barriers to Residential Mobility in Japan: Housing Equity and the Rental Act  （共著）  2006/08

1994－2003年の中国29省の住宅価格のパネルデータを用いて、長期的住宅価格の決定要因と住宅価格の短期的な調整過程を、計量経済学的手法で分析したもの。 （共著者：冒匯）
『季刊：住宅土地経済』 2005, Summer (57),19-27頁 2005/07

55「日本における家計の転居阻害要因のハザード分析」  （共著）  2005/07

持ち家と、借家からの転居阻害要因を、ハザード分析で、計量経済学的に検証している。 （共著者：隅田和人）
KUMQRP Discussion Paper Series DP2005-010 1-31頁 2005/07

54「中国の住宅価格変動」  （共著）  2005/07

1994－2003年の中国29省の住宅価格のパネルデータを用いて、長期的住宅価格の決定要因と住宅価格の短期的な調整過程を、計量経済学的手法で分析したもの。
（共著者：冒匯） 共著 『季刊：住宅土地経済』 2005, Summer (57),19-27頁 2005/07

53エディトリアルノート  （単著）  2005/01

不完全な不動産市場における供給者の市場選択を分析した前川論文、家屋および土地の資本コストと税制による死重的損失を分析した石川論文の概説と評価。
『季刊：住宅土地経済』2005, Winter (55),17頁 2005/01

52定期借家を考慮した家計の居住形態選択行動の分析  （共著）  2004/12

持ち家、一般借家、定期借家間の居住形態選択行動を条件付きロジット・モデルで推計したもの。 （共著者：隅田和人）
KUMQRP Discussion Paper Series DP2004-018 2004/12

51不動産学の課題：　経済学の観点から  （単著）  2004/11

経済学の観点より、不動産学の研究課題を概観し、不動産の証券化、不動産税制、住宅市場分析、地価の変動、オフィス市場分析などの研究を紹介したもの。
『日本不動産学会誌』70号　「設立20周年特集号」 18(3),43-48頁 2004/11
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jares1985/18/3/18_3_43/_pdf/-char/ja

50エディトリアル ノート  （単著）  2004/10

コミュニテイ構成と地方公共サービス支出を分析した大重・中神論文、住宅の品質と所有形態を分析した岩田・山鹿論文、ホームレスの居住分布を分析した鈴木論文の概説と評価。
『季刊：住宅土地経済』Autumn (54),8-9頁 2004/10

49エディトリアル ノート  （単著）  2004/07

住宅購入タイミングを分析した森泉論文、住宅建設の空間的クラスタリングを分析した吉田・七條論文、公営住宅入居者を分析した中村・森田論文の概説と評価。
『季刊：住宅土地経済』Summer (53),8-9頁 2004/07

48”Determinants of Prefectural House Price Dynamics in Japan 1980-2002  （単著）  2004/03

1980-2002年の46都道府県のパネルデータを用いて、住宅価格の動学的な変動の決定因を、計量経済学的手法で、実証的に分析したもの。
KUMQRP Discussion Paper Series DP2003-18 Keio University Market Quality Research Project　(A 21st Cen 2004/03

47｢書評　杉浦章介著『都市経済論』（岩波書店、2003）｣  （単著）  2004/01

平易に書かれた初学者向けの都市経済論のテキストの概要と評価を述べたもの。
『三田学会雑誌第』 96(4) 2004/01

46｢定期借地権付住宅を考慮した家計の居住形態選択行動｣  （単著）  2003/10

自己所有地上の持ち家・一般借地上の持ち家・定期借地上の持ち家・借家間の家計の居住選択行動を分析したもの。
『季刊：住宅土地経済』Autumn (50),10-17頁 2003/10

45｢日本の住宅と土地：政策と市場｣  （単著）  2003/06

わが国の土地・住宅市場の特徴と問題点を概観し、現在の日本経済の不況は、不動産業に原因があるので、どのように不動産市場を活性化すれば景気が回復するかという方向性を示している。
『応用地域学研究』 1(8),1-17頁 2003/06

44｢地価の乱高下が居住形態選択に与える影響の経済分析｣  （共著）  2002/07

東京圏の3時点のクロスセクションの個票データをパネルデータ化して、計量経済学的に家計の居住形態選択行動に及ぼすバブルの影響を分析したもの。（共著者:三好向洋）
『三田学会雑誌』 95(2),253-261頁 2002/07

43｢土地課税が住宅市場に与える影響｣  （単著）  2001/11

わが国の住宅市場の特徴と問題点を説明し、現行の住宅税制が住宅市場に与えている影響をあきらかにすることによって、今後の住宅・土地市場の方向性を探っている。
『都市問題』 92(11),55-67頁 2001/11

42｢高齢世帯の住み替え行動｣  （単著）  2001/04

東京圏の個票データを用いて、バブル期前後の高齢世帯の住み替え行動を比較分析している。
『季刊：住宅土地経済』Spring (40),10-18頁 2001/04

41「高齢世帯の居住形態選択行動｣  （単著）  2000/07

東京圏の個票データを用いて、バブル期前後の高齢世帯の持ち家と借家の選択行動を比較分析している。
『三田学会雑誌』 93(2),65-80頁 2000/07

40｢人口増加・技術進歩と資源制約の経済成長モデル｣  （共著）  1998/10

人口増加のマイナス要因を反映した｢有限資源｣という要素を含んで経済成長を理論的に分析したものである。 （共著者：Pang Jianwu）
『季刊：住宅土地経済』Summer (3),16-25頁 1998/10

39｢書評：『Urban Economics and Real Estate Markets』by Denise DiPasquale and William C. Wheaton｣  （単著）  1997/10

『Urban Economics and Real Estate Markets』（by Denise DiPasquale and William C. Wheaton）が、アメリカの不動産市場を元にした、都市と不動産の応用経済学の観点からのよいテキストであるということを述べた書評。
『住宅問題研究』Vol.13，No.3、pp.3-5 1997/10

38「固定資産税の軽減措置と住宅床面積需要の関係」  （単著）  1997/04

新築住宅に関する固定資産税の住宅の床面積に依存した減額措置が家計の床面積需要にどの　程度の歪みをもたらしているかを、誘導形の形で最小二乗法で推計したものである。
『季刊住宅土地経済』Spring (24),22-26頁 1997/04

37「現代マクロ経済学」  （単著）  1997/01

David Romer の　Advanced Macroeconomics (McGraw-Hill)に基づいて、最近のマクロ経済学の流れを概観したものである。

『経済集志』 66(4),123-129頁 1997/01

36Simultaneous Choice of Current Housing Tenure Choice and Anticipated Co-Residence with Children in Japan  （単著）  1996/06

東京圏における家計の居住形態の選択と将来の子供との同居計画の有無が、相互依存的に同時に決定されており、正の相関を持つということを多項ロジットモデルを用いて、個票データに基づいて実証したものである。
The Discussion Paper of the Institute of Social and Economic Researchof Osaka University (414) 1996/06

35「我が国の固定資産税制度の家計の床面積需要に及ぼす影響」  （単著）  1996/06

新築住宅に関する固定資産税の住宅の床面積に依存した減額措置が、家計の床面積需要にどの　程度の歪みをもたらしているかを、非線形制約領域を明示的に考慮して、最尤推定法を用いて推計したものである。
The Discussion Paper of the Institute of Social and Economic Research of Osaka University (415) 1996/06

34Nonlinear Budget Constraints and Estimation: Effects of Subsidized Home Loans on Housing Decisions in Japan "  （単著）  1996/03

住宅金融公庫の融資制度が、持ち家住宅購入者の、床面積とその他の住宅の属性間の選択に対 してどの程度の歪みをもたらしているかを、ライフサイクル理論に基づいた理論モデルを構築し、それに基づいて住宅の使用者費用を導出し、それを個票データ を用いて最尤推定法によって推計し、あわせて歪みの程度を測定している
The Discussion Paper of the Institute of Social and Economic Research of Osaka University (400) 1996/03

33「バブル期前後における東京圏の住替えの実態」  （共著）  1996/03

バブル期前後の東京圏の住み替えの実態を、マクロデータとミクロデータに基づいて分析している。（共著者：渡辺真知子・相場裕子）　
『紀要』 22,95-116頁 1996/03

32「選好が確率的である場合の消費者均衡理論　ー非線形機会集合を考慮して」  （単著）  1995/04

確率的な選好の場合における、非線形機会集合を考慮した場合の消費者均衡理論の問題点を、機会集合が凸な場合と非凸な場合に分けて概観し、あわせて最近の解決法に関する批判点を指摘したものである。
『経済集志』 65(1),65-72頁 1995/04

31「移動費用を伴う住み替え、居住形態、立地の同時選択」  （単著）  1995/04

東京圏における家計の現在と将来の住み替え、現在の居住形態、現在の立地選択の同時決定因を、それを説明する理論モデルを構築し、個票データを用いて推計したものである。
『季刊住宅土地経済』 Spring (16),10-19頁 1995/04

30「最近の消費者均衡理論の１課題　ー非線形機会集合をめぐってー」  （単著）  1994/10

決定論的な選好の場合における、非線形機会集合をめぐる最近の消費者均衡理論の理論的実証的問題点とその解決法をまとめたものである。
『経済集志』　（90周年記念論文集） 64(3),43-50頁 1994/10

29「住宅事情と公的住宅金融の現状」  （共著）  1994/03

個人の住宅取得における資金調達動向とそこでの公的ローンの役割をマクロデータとミクロデータに基づいて分析し、今後の公的住宅金融のあり方を探っている。（共著者：渡辺真知子・相場裕子）　
『紀要』 19,57-93頁 1994/03

28Housing in a Wealth-Based Economy: The Case of Japan  （単著）  1994/03

住宅需要と資産の関連や、住宅金融公庫の融資制度の問題点を指摘したものである。

Japanese Economic Studies March-April 22(2),pp.65-92 1994/03
https://www.tandfonline.com/doi/abs/10.2753/JES1097-203X220265

27「東京圏における住み替えと居住形態の選択－最近の移動パタ－ンと今後の移転計画－」  （単著）  1994/01

個票データを用いて、東京圏における過去の移動パターンと将来の移転計画の決定因を計量的に分析している。
『季刊住宅土地経済』 Winter(11),32-39頁 1994/01

26「公的住宅ロ－ンと民間住宅ロ－ン」  （単著）  1992/10

公的住宅ローンと民間住宅ローンの利用家計の属性の相違点を、個票データに基づいて分析している。
『三田学会雑誌』 85(3),30-40頁 1992/10

25「床面積需要関数と敷地面積需要関数－土地に関する相続の影響」  （単著）  1991/07

土地に関する相続の影響を考慮して、敷地面積需要関数と床面積需要関数を個票に基づいて推計している。
『季刊住宅土地経済』 (1),19-22頁 1991/07

24「床面積需要関数と質需要関数－公庫融資をめぐって－」  （単著）  1990/03

住宅金融公庫の個人貸付政策を考慮した理論モデルを構築し、床面積需要関数と質需要関数の価格弾力性と所得弾力性を測定し、その推定結果に基づいて政策変数を変更したときの効果を分析している。
『三田学会雑誌』 82,105-117頁 1990/03

23「東京大都市圏のＯ－Ｄからみた住み替えの実態」  （共著）  1990/03

東京大都市圏における住み替えの実態を、マクロデータとミクロデータに基づいて分析している。 （共著者：渡辺真知子・相場裕子）
『紀要』 15,49-74頁 1990/03

22「博士論文」 "An　Econometric Analysis of The Japanese Housing Market - Market Imperfections and Policy Distortions -"  （単著）  1990/01

日本の住宅市場の現状に基づいた理論モデルを構築し、それを計量経済学的分析手法を用いて 検証している。特に、日本の住宅市場の中でも住宅金融をめぐる資本市場の不完全性と、それを補正すべき住宅金融政策がかえって歪みをもたらしているという 点に注目し、研究結果に基づいて今後の住宅政策のあり方に対する示唆を与えることを狙いとしている。
Department of Economics,　KEIO University 1990/01

21「持家住宅需要関数の測定－公庫融資をめぐって－」  （単著）  1989/09

住宅金融公庫の貸付政策を考慮したモデルに基づいて、住宅需要関数の価格弾力性と所得弾力性を測定し、効率性分析をあわせて行っている。
『住宅問題研究』 5(3),15-23頁 1989/09

20「住宅金融公庫の融資が持家住宅需要に与える効果に関する経済学的分析－量と質のトレ －ド・オフをめぐるデ－タ分析と理論モデル」  （単著）  1988/03

住宅金融公庫の融資方法が持ち家住宅需要者に及ぼす影響に関するデータ分析と理論モデルの構築を行っている。
『紀要』 12,47-72頁 1988/03

19「住宅市場メカニズムの限界について」  （単著）  1986/12

住宅市場メカニズムの限界に関する経済学的分析を概観している。
『住宅問題研究』 2(4),51-60頁 1986/12

18「住宅政策に関する経済学的分析」  （単著）  1986/09

主に（アメリカにおける）住宅政策に関する経済学的分析を概観している。
『住宅問題研究』 2(3),68-77頁 1986/09

17「インフレ－ションが住宅市場に与える影響の経済学的分析－主にアメリカの分析を中心 として－」  （単著）  1986/06

インフレーションが住宅市場に与える影響に関する経済学的な分析を、特にアメリカの場合について概観している。
『住宅問題研究』 2(2),44-56頁 1986/06

16「我が国における持ち家と借家の選択の研究－理論と実証－」  （単著）  1986/06

我が国の居住形態の選択モデルを構築し、それを時系列データと横断面データで検証している。
『住宅土地問題研究論文集』　9 財団法人 日本住宅総合センタ－ 17-40頁 1986/06

15「住宅供給に関する経済学的分析－長期供給モデルをめぐって－」  （単著）  1986/03

新古典派の企業の理論を応用した単純な長期モデルに基づいた住宅供給に関する経済学的分析を概観している。
『住宅問題研究』 2(1),61-70頁 1986/03

14「住宅需要に関する経済学的分析－所得弾力性と価格弾力性をめぐって－」  （単著）  1985/12

単純なモデルに基づいた住宅の所得弾力性と価格弾力性に関する住宅需要分析を概観し、単純なモデルの限界にふれている。 単純なモデルに基づいた住宅の所得弾力性と価格弾力性に関する住宅需要分析を概観し、単純なモデルの限界にふれている。
『住宅問題研究』 1(2),50-59頁 1985/12

13「住宅立地論に端を発した住宅経済学」  （単著）  1985/09

住宅経済学の発展を歴史的な観点よりとらえ、単純な住宅立地論のモデルの日本への適用可能性や、その後の理論的進展を探っている。
『住宅問題研究』 住宅金融普及協会 1(1),47-55頁 1985/09

12“Housing Tenure Choice with Sociodemographic Factors:The Case of Japan -Interaction of Life-Cycle Theory and Capital Market Imperfections-"  （単著）  1985/01

資本市場の不完全性を考慮したライフサイクル理論に基づいた住宅の居住形態選択モデルを構築し、それを東京圏の個票データで検証している。
『経済集志』 55(4),117-127頁 1985/01

11「消費者の離散型選択と連続型選択の同時決定経済理論モデル」  （単著）  1984/10

消費者需要理論の中で、特に、離散型選択と連続型選択の同時決定モデルを概観し、その住宅需要モデルへの適用性を探っている。
『経済集志』 『日本大学経済学部創設８０周年記念論文集』 54(3),103-111頁 1984/10

10「住宅の居住形態決定に関する経済理論モデル」  （単著）  1984/07

住宅の居住形態決定に関する経済理論モデルを概観し、その集計的持ち家率を説明するための分析枠組としての長所、短所を分析している。

『経済集志』 54(2),110-125頁 1984/07

9“Japanese Homeownership: Relative Tenure Prices Versus Demographic Factors – Theory and　Evidence-"  （単著）  1984/03

ミクロ経済学的な個々の家計の理論モデルに基づいて集計的な持ち家比率を導出し、時系列データを用いて、それが人口学的社会学的要因による影響を受けたことを計量分析で示している。
『紀要』 (8),273-289頁 1984/03

8An Economic Analysis of Spatial Distribution of Housing in Tokyo-Theory and Evidence-"  （単著）  1984/01

東京都における１９６８年から１９７８年の家計の住宅立地行動の特性を、推計モデルを構築し、それを推計することによって分析している。（6.の主要論文）
『経済集志』 53(4),77-100頁 1984/01

7"Theoretical　and Empirical Analysis of Japanese Household Allocation Model-Tokyo Metropolis"  （単著）  1982/03

東京都における１９６８年から１９７８年の家計の住宅立地行動の特性を、推計モデルを構築し、それを推計することによって分析している。
M.S. Thesis, Dept. of Economics, Massachusetts Institute of Technology 76頁 1982/03

6“An Econometric Analysis of Japanese Housing Investment  （単著）  1982/03

日本の住宅投資の特性を、主にアメリカと比較することによって、分析している。
『紀要』 (6),79-103頁 1982/03

5“Taxation, Saving and the Rate of Interest Reconsidered"  （単著）  1980/07

アメリカの時系列データを用いて消費関数を推計し、適応的期待の場合には貯蓄の利子弾力性が正になり、合理的期待の場合にはそれが負になることを計量分析によって示している。
  『日本大学経済学部経済集志』50巻2号　pp.86-95   50(2),86-95頁   1980/07

4「交換経済における予想の理論的分析－同次型効用関数をめぐって－」  （単著）  1979/12

同次型効用関数を想定した動学的現物経済モデルを提示し、そこでの各主体の予想が、均衡状態にどのような影響を与え、またそれが純粋先物経済とどのように異なるかを理論的に考察している。
『日本大学経済科学研究所紀要』 (4),81-93頁 1979/12

3Money ,Expectations and Market Structure-concerning Inefficiency of Expectations-"  （単著）  1978/07

現物貨幣経済モデルにおいて、個人の予想形成メカニズムが現物経済における均衡配分に与える影響を比較静学の手法で理論的に分析している。
keio economic research projects discussion paper (5),pp.27 1978/07

2「最近の貨幣理論の展望－取引費用をめぐって （その１）－」  （単著）  1976/09

取引費用をめぐる貨幣理論の流れを概観し、問題点を指摘している。
『三田経済学研究』 (16),21-29頁 1976/09

1「短期，中期，長期貸出を持つ現物経済における『一時的均衡』の存在」  （単著）  1973/09

一時的均衡の方法を用いた多期間モデルを提示し、その市場における一時的均衡の存在を不動点定理を用いて証明している。
『三田学会雑誌』 66(9),36-68頁 1973/09

→※[学会発表]の続きはこちらをクリックしてください。

→[学会発表]の項目を折りたたむ

63.	2014/09/01	The Rent Term Premium for Cancellable Leases （Maastricht-NUS-MIT Symposium 2014）
62.	2013/09/15	The Term Structure of Cancellable Lease Rates （2013年度日本経済学会秋季大会）
61.	2013/09/14	Subjective Belief, Risk Information and Earthquake Insurance Purchase: Evidence from Japanese Post-Quake Data （2013年度日本経済学会秋季大会）
60.	2013/06/29	Subjective Belief, External Information and Earthquake Insurance Purchase: Evidence from Japanese Post-Quake Data（2013 Asian Real Estate Society (AsRES) International Conference）
59.	2013/03/14	Subjective Belief, External Information and Earthquake Insurance Purchase: Evidence from Post-Quake Japanese Data （WEAI 10th Biennial Pacific Rim Conference）
58.	2013/02/15	Subjective Belief, External Information and Earthquake Insurance Purchase: Evidence from Post-Quake Japanese Data （The Third Market Quality Research Project Workshop）
57.	2012/11/18	The Term Structure of Cancellable Lease Rates （応用地域学会(ARSC)　第26回研究発表大会）
56.	2012/10/07	「東日本大震災と家計の防災・減災行動　－地震保険加入と住宅耐震改修－」 （日本経済学会2012年度秋季大会）
55.	2012/09/07	「東日本大震災と家計の防災・減災行動　－地震保険加入と住宅耐震改修－」 （日本学術会議　経済学委員会資産市場とマクロ経済分科会）
54.	2012/07/12	「自然災害への備え：東日本大震災の影響」 （慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター シンポジウム『東日本大震災が人々の心理・価値感・行動に与えた影響』東京）
53.	2012/07/08	Earthquake Insurance Subscription Behavior of Japanese Households after the Great East Japan Earthquake （2012 AsRES/AREUEA International Conference）
52.	2012/06/07	不動産価格の変動とマクロ経済 （財務省財務総合政策研究所先端セミナー）
51.	2012/01	Downward-Sloping Term Structure of Lease Rates: A Puzzle （The Allied Social Science Associations (ASSA) Meetings） https://www.jstage.jst.go.jp/article/jares1985/18/3/18_3_43/_pdf/-char/ja
50.	2012/01	Earthquake Risk in Japan:Consumers' Risk Mitigation Responses after the Great East Japan Earthquake （The Allied Social Science Associations (ASSA) Meetings）
49.	2011/07	Leverage and House-Price Dynamics Under the Recourse-Loan System in Japanese Prefectures （The 16th International Economic Association(IEA) World Congress）
48.	2011/07	Rental Housing and Government Policy in Japan （The joint Asian Real Estate Society (AsRES) and American Real Estate and Urban Economics Association (AREUEA) International Conference 2011）
47.	2011/07	The Term Structure of Lease Rates: Is There Discrepancy Between Model and Data?（The joint Asian Real Estate Society (AsRES) and American Real Estate and Urban Economics Association (AREUEA) International Conference 2011）
46.	2011/02	わが国の住宅市場における転居率と住宅価格：住宅金融制度に起因する流動性制約の転居・住宅価格への影響 （日本学術会議経済学委員会「資産市場とマクロ経済分科会」学術シンポジウム）
45.	2011/01	Leverage and House-Price Dynamics Under the Recourse-Loan System in Japanese Prefectures（46th Annual AREUEA Conference）
44.	2010/01	Fixed Term Contracts versus Open-ended Contracts in the Japanese Rental Housing Market（AREUEA Annual Meeting）
43.	2009/07	Residential Mobility Decision in Japan: Identifying the Effects of Housing Equity Constraints and Income Shocks under the Recourse Loan System（the 2009 Joint International Conference of the Asian Real Estate Society and the American Real Estate and Urban Economics Association）
42.	2008/01	Regional Life Quality Differences in Japan: Analysis of Housing and Labor Markets with Earthquake Risks（American Real Estate and Urban Economics Association Meeting,）
41.	2007/07	「生活質指数の地域間格差：地震発生リスクを考慮した分析」（第8回マクロコンファレンス、慶應義塾大学経商COE）
40.	2007/06	Regional Life Quality Differences in Japan: an Analysis with the Earthquake Risk（2007 European Real Estate Society Conference (ERES)）
39.	2007/06	生活質指数の地域間格差：地震発生リスクを考慮した分析」 （日本経済学会2007年度春季大会）
38.	2007/03	Effects of Earthquake Occurrence Probability on Housing Prices in Japan: Estimation of the Earthquake Risk Premium （12th ASRES Annual Conference Macao）
37.	2007/03	「生活質指数の地域間格差：地震発生リスクを考慮した分析」 （地域科学セミナー（空間経済学研究会と共催）、名古屋大学）
36.	2007/03	「生活質指数の地域間格差：地震発生リスクを考慮した分析」 （第8回マクロコンファレンス、慶應義塾大学経商COE　主催、慶應義塾大学）
35.	2007/03	「地震発生リスクを反映した生活質指数による地域間格差の経済分析」 （The Urban Economics Workshop 2006）
34.	2006/10	Housing Tenure Choice in Japan: Owned Houses, General Rented Houses and Rented Houses with Fixed Rental Term （日本経済学会2006年度秋季大会、大阪市立大学）
33.	2006/10	Role of Government Public Housing Loan in House-Price Dynamics in Japanese Prefectures（日本経済学会2006年度秋季大会、大阪市立大学）
32.	2006/09	「日本の不動産価格は地震発生リスクを反映しているか？」 （21世紀COE第2回パネルデータ班研究会、慶應義塾大学）
31.	2006/07	”Housing Tenure Choice in Japan: Owned Houses, General Rented Houses and Rented Houses with Fixed Rental Term（HKU-NUS Symposium on Real Estate Research, Department of Real Estate and Construction, The University of Hong Kong）
30.	2006/06	Barriers to Residential Mobility in Japan: Housing Equity and the Rental Act（International Conference on Real Estates and the Macroeconomy, China Center for Economic Research, Peking University ,）
29.	2006/06	Barriers to Residential Mobility in Japan: Negative Housing Equity and the Rental Act（AsRES-AREUEA International Conference, The University of British Columbia）
28.	2006/04	Barriers to Residential Mobility in Japan: Negative Housing Equity and the Rental Act（Public Economics Workshop）
27.	2006/03	Housing Tenure Choice in Japan: Owned Houses, General Rented Houses and Rented Houses with Fixed Rental Term（The Urban Economics Workshop of Tokyo University）
26.	2005/12	「定期借家を考慮した家計の居住選択行動」 （応用地域学会（ARSC）第1９回研究発表大会　明海大学）
25.	2005/07	Regional House Price Dynamics in Japan （10th Asian Real Estate (AsRES) International Conference）
24.	2005/06	Regional House Price Dynamics in Japan （第2回　不動産金融工学国際シンポジウム(JAREFE)）
23.	2004/09	Determinants of Prefectural House Price Dynamics in Japan 1980-2002 （日本経済学会2004年度秋季大会）
22.	2004/08	Determinants of Prefectural House Price Dynamics in Japan and China（Paper presented at the Asian Real Estate Society Conference 2004 (AsRES)）
21.	2004/06	Japanese Housing Tenure Choice including Owned Houses with Fixed Leased Land（日本経済学会2004年度春季大会）
20.	2004/01	Japanese Housing Tenure Choice including Owned Houses with Fixed Leased Land（Paper presented at the 2004 AREUEA Annual Meetings）
19.	2003/10	Japanese Housing Tenure Choice including Owned Houses with Fixed Leased Land（慶應義塾大学経済学会・公共セミナー共催）
18.	2003/08	Housing Prices and Economic Cycles: Evidence from Japanese Prefectures（The Macro-Housing Workshop at Hong Kong at Chinese University of Hong Kong）
17.	2002/07	Japanese Household Mobility and Housing Tenure Choice Before and After the Bubble Era Based on Quasi-Panel Data（Paper presented at the Asian Real Estate Society/ American Real Estate and Urban Economics Association Joint International Conference）
16.	2002/07	Panel on Housing Finance and the Role of Government（Panelist at the Asian Real Estate Society/ American Real Estate and Urban Economics Association Joint International Conference）
15.	2001/08	The Impact of the Burst Bubble on Japanese Housing Demand（Paper presented at the Asian Real Estate Society Sixth Annual Conference）
14.	2001/01	Japanese Household Residential Location and Housing Tenure Choice Before and After the Bubble Era（Paper presented at the 2001 AREUEA Annual Meetings）
13.	2000/09	Japanese Household Mobility and Housing Tenure Choice Before and After the Bubble Era（Paper presented at the 2000 Japanese Economic Association Annual Meetings）
12.	2000/07	Elderly Household's Mobility and Tenure Choice in Japan（Paper presented at the 2000 AsRES Annual Meetings）
11.	2000/01	"Japanese Household Mobility Before and After the Bubble Era（Paper presented at the 2000 AREUEA Meetings）
10.	1999/05	Nonlinear Budget Constraints and Estimation: Effects of Subsidized Home Loans on Housing Decisions in Japan（Paper presented at the First AsRES/AREUEA Joint International Conference）
9.	1998/01	Property Taxation and the Demand for Floor Space in Japan（Paper presented at the 1998 AREUEA Meetings）
8.	1997/01	Simultaneous Choice of Current Housing Tenure Choice and Anticipated　Inheritance in Japan（Paper presented at the 1997 AEA/AREUEA Meetings）
7.	1996/07	「我が国の固定資産税制度の家計の床面積需要に及ぼす影響」（第３４回計量経済学会議（「我が国の家計行動の実証分析」））
6.	1996/05	Simultaneous Choice of Current Tenure Choice and Expected Coresidence with Children in Japan（Paper presented at the Fifth World Congress of the Regional Science Association International in Tokyo, Japan）
5.	1995/08	Nonlinear Budget Constraints and Estimation: Effects of Subsidized Home Loans on Housing Decisions in Japan（Paper presented at the Seventh World Congress of the Econometric Society）
4.	1995/01	Simultaneous Choice of Current and Future Mobility, Tenure Choice and　 Residential Location with Moving Costs: The Case of Japan（Paper presented at the AEA/AREUEA Meetings in）
3.	1993/01	Residential Mobility in the Tokyo Metropolitan Area（Paper presented at the AEA/AREUEA(=American Economic Association/　American Real Estate and Urban Economics Association)）
2.	1991/01	Financing Housing in Japan（Paper presented at the Joint Meeting on The Economics of Housing in Japan and the United States）
1.	1990/08	Effects of Subsidized Home Loans on Housing Decisions and Efficiency in Japan（Paper presented at the Sixth World Congress of The Econometric Society in Barcelona,Spain）

→[その他]などの項目を折りたたむ

14「地域経済分析の今後に期待すること」  （単著）  2006/10

地域経済分析の学際性、多面性や、今後の研究上の取り組み方について、述べたもの。
『ECO－FORUM』   （財）統計研究会   25-1,2-3頁   2006/10

13「日本の住宅問題と住宅需要について」『需要創出による日本経済活性化　～「それぞれの豊かさ」を実現できる社会を目指せ　～』  （単著）  2006

日本の住宅問題をめぐる諸問題を、特に持ち家住宅の需要の観点から取り上げ、それに対して取るべき政策の方向性を述べたもの。
社団法人　日本経済調査協議会　第4章   65-71頁   2006

12「買う×借り続ける　30年後の「お金」と「生活」大予想  （単著）  2005/11

持ち家と借家の選択要因に関するインタビューに答えたもの。
『住宅情報』福岡　編集記事   リクルート      2005/11

11「学際化が進んだアメリカ経済学会2004年年次大会」  （単著）  2004/11

アメリカ経済学会2004年年次大会は、世界の経済学界をリードする学会であるということを、紹介したもの。
『学術の動向』   9(11),92-93頁   2004/11

10「都市と不動産の経済学の最近の動向」　　－アメリカ不動産都市経済学会2002年度年次大会より－  （単著）  2002/11

アメリカ不動産都市経済学会2002年度年次大会では、学際的に都市不動産問題を分析しているということを、紹介したもの。
『学術の動向』   7(11),85-86頁   2002/11

9｢都市経済学の可能性｣  （単著）  2001/11

都市経済学が、どのような分析目的を持っており、どのような問題を扱ってきたかを概説している。
『創文』   創文社   1-18頁   2001/11

8｢21世紀：不動産業の未来予想｣  （単著）  2001/11

現在の日本経済の不況は、不動産業に原因があり、それを活性化すれば景気は回復するということを述べている。
第37回全国不動産会議静岡県大会      2001/11

7｢都市経済学とは何を研究する学問か｣  （単著）  1999/05

都市経済学とは何を研究する学問であるかを、広く経済地理学の領域にも言及して解説している。
『三色旗』   (614),2-9頁   1999/05

6「米国留学雑感」  （単著）  1997/05

留学体験に基づいて、日米の研究教育システムの相違をまとめたエッセーである。
『エストレーラ』   （財）統計情報研究開発センター      1997/05

5「規制緩和・自由競争促進が住み替えを円滑化」  （単著）  1994/04

規制緩和・自由競争促進が住み替えを円滑化するということを述べている。
『月刊高層住宅』4　（今月のオブジェクション）      1994/04

4『高齢社会のグランドデザイン策定のための基礎研究：「資産」プロジェクト中間報告書』  （単著）  1991/03

全国ベースの個票データを用いて、居住用不動産への相続の影響を計量的に分析している。
 （財）財政経済協会      1991/03

3「日本における都市経済学の今後」（研究余滴）  （単著）  1982/07

日本における都市経済学研究の遅れを指摘している。
『三田評論』   (827),71頁   1982/07

2『サミュエルソン経済学体系：消費者行動の理論』（２巻）　（第Ｉ部『４』 限界効用の終焉：ベルナルデリ博士の論文に関する覚書）  （共著）  1980/07

限界効用理論に関する公準をめぐる議論をあつかっている。　（共訳者：福岡正夫）
勁草書房      1980/07

1Ｗ・ジャッフェ　ワルラス経済学の誕生』  （共著）  1977/12

一般均衡の安定条件に重要な関わりを持つ予備的模索の理論を、『要論』各版を比較対照しつつ歴史的に解明したもの。
（安井琢磨・福岡正夫編）
（第５章　ワルラスの模索理論　ー最近の解釈にたいする一批判ー）
  日本経済新聞社      1977/12