テーマ |
新自由主義―歴史的発展とその行方― |
概要 |
現在では多くの資本主義諸国が新自由主義を採用している。その新自由主義はいかなる歴史的背景をもって登場し、なぜこれほどまでに世界に広まったのかを明らかにする。その上で、貧困や格差、金融危機など新自由主義に起因する諸問題が数多く噴出している現状を踏まえ、新自由主義は変革を迫られているのか、そしてどのように変革するのかを論じる。 |
主要参考文献 | 井村喜代子、『現代日本経済論』新版、有斐閣、2000年 延近充、『薄氷の帝国 アメリカ』、お茶の水書房、2012年 デーヴィッド・ハーベイ、『新自由主義』、作品社、2007年 |
テーマ |
日本たばこ産業における独占体制の変容 |
概要 |
独占状態が、国の税収入を確保する為に明治時代に始まり現代まで続いている。しかし、その独占構造は専売法の成立、専売公社の成立、そして民営化という風に時代とともに大きく移り変わってきている。そこで、この論文では現代から独占構造が形成された明治期まで遡って、日本たばこ産業の独占構造を調査する。。そこで、独占構造がなぜ変化したのか、その背景は何か、という事を明らかにしたい。 |
主要参考文献 | 『日本たばこ産業―100年の歩み』、三和良一、鈴木俊夫、2009 『日本の専売政策』、藤本保太、多賀出版、1990 『日本公企業史』、村上了太、ミネルヴァ出版、2001 |
テーマ |
日本・中国・韓国の輸出競争力強化 |
概要 |
日本,中国,韓国の3ヶ国において,それぞれの国がどのような経緯で輸出のための競争力をつけたかを分析し,どのような 国とどのような製品で貿易をしたのか,またなぜその製品が輸出競争力となったのかを分析する.この際に注目する時点 は三カ国が国際的な競争力をつけ,貿易黒字国になり,貿易収支の黒字が一年だけではなく複数年にわたって安定して 続くようになるまでとする.更に三カ国を比較検討することで,国家が輸出競争力をつけていく際のプロセスについてその 原因となるものを考察し,日本の貿易についての現状にも触れてゆく. |
主要参考文献 | 井村喜代子『現代日本経済論』 有斐閣 (2005) 佐野孝治『韓国経済へのベトナム戦争の影響 』三田学会雑誌84巻4号pp203-230 (1992) 大橋英夫 『シリーズ現代中国経済5 経済の国際化』 名古屋大学出版会 (2003) |
テーマ |
日本鉄鋼業の軌跡と現状 |
概要 |
日本の鉄鋼業が、戦後の荒廃から復興し、アメリカ等の技術を導入しつつ世界のトップクラスの国々にキャッチアップしていった過程を観察し、その要因を考える。さらに新興国の鉄鋼業が台頭し世界的な競争が激しくなっている事実、アルセロール・ミタルを中心として、巨大なM&Aが進み、よりグローバル化が進んできた鉄鋼業界の変化を観察し、現在の日本鉄鋼業が置かれた状況を分析する。 |
主要参考文献 | 井村喜代子 『現代日本経済論』 有斐閣 2005 NHKスペシャル取材班 『新日鉄VSミタル』 ダイヤモンド社 2007 上岡一史 『戦後日本鉄鋼業のダイナミズム』 日本経済評論社 2005 |
テーマ |
日本企業のグローバル戦略への転換と構造 |
概要 |
本論文では、日本企業がグローバル戦略を提唱するようになった背景と、その構造について論じる。 第二次世界大戦以降、日本企業は輸出依存的発展を遂げてきたが、1985年のプラザ合意を転機にグローバルな戦略へと転換していった。それは日米貿易摩擦と急速な円高の進行によってもたらされた「迫られた」選択であった。80年代以降の米国におけるグローバリゼーションも相まって日本企業の戦略は大きく変わることとなった。 |
主要参考文献 | 『現代日本経済論』井村喜代子 有斐閣 2005 『薄氷の帝国アメリカ 戦後資本主義世界体制とその危機の構造』延近充 御茶ノ水書房 2012 『円高と円安の経済学 産業空洞化の隠された原因に迫る』今田真人 かもがわ出版 2012 |
テーマ |
先進国企業の利潤追求による環境破壊 |
概要 |
日本をはじめとする先進国は工業化を推し進めることで豊かな暮らしを実現したが、その過程で資源を消費し、環境に負荷をかけてきた。 本論文は、地球規模に拡大した環境破壊の原因は本当に先進国と途上国で共通のものであるのか、ということに始まり、被害規模の大小に関わらず、世界で起きている公害なども含めた環境破壊の多くは、先進国や先進国企業の責任であるということを明らかにしようとしたものである。 |
主要参考文献 | 三浦永光『国際関係の中の環境問題』(有信堂高文社、2004年) 萬谷迪『世界開発と南北問題 20世紀世界経済の課題と発展途上地域』(八朔者、2004年) 和田武・小堀洋美『現代地球環境論 持続可能な社会を目指して』(創元社、2011年) |