赤林英夫

個人基本情報
氏名：
赤林英夫(あかばやしひでお）
職位：
教授
研究室：
637B号室・内線23459・E-mail：hakab@econ.keio.ac.jp
略歴：
1986年：東京大学教養学部基礎科学科第二卒業
1988年：東京大学総合文化研究科広域科学専攻修了
1988年〜90年：通商産業省（現　経済産業省）
1990年〜96年：シカゴ大学（University of Chicago）経済学大学院博士課程
1995年：シカゴ大学非常勤講師
1995年〜96年：マイアミ大学（University of Miami）ビジネススクール経済学部客員専任講師
1996年〜97年：世界銀行（World Bank）コンサルタントエコノミスト
1997年〜2006年：慶應義塾大学経済学部助教授
2003年〜04年：一橋大学経済研究所　講師
2003年〜05年：東京大学総合文化研究科　講師
2005年〜：全米経済研究所（National Bureau of Economic Research） 客員研究員
2006年〜：慶應義塾大学経済学部教授
最終取得学位：
Ph．D．：経済学：シカゴ大学
受賞学術賞：
なし
所属学会：
American Economic Association，日本経済学会, Econometric Society, 日本家族社会学会、日本教育社会学会、Society of Labor Economists
教育活動
担当科目(2005-6年度)
[通学課程]
なし
[通信教育課程]
なし
担当科目(2004年度)
[通学課程]
学部、現代労働経済理論、家族と教育の経済学、研究会、
大学院、社会科学分析演習、公共経済学演習
[通信教育課程]
なし
教育方針：
学部の講義については、個々の経済理論が必要となる実証的背景をできるだけ丁寧に説明し、その意味するところを身近な例で理解してもらうことを心がけています。研究会では、最終的には自分で問題発見と分析の切り口を見つけることを目標としています。そのため、文献購読の題材は毎年変えていますが、その中から、自分の問題を分析するためのツールを学んでもらうようにしています。
研究活動
専攻・研究領域：
応用ミクロ経済学（特に家族・教育），労働経済学，経済発展及び成長
現在の研究活動
研究課題名１：
日本における教育政策の実証研究
途中経過及び今後の計画：
学校選択、私学補助金制度、教育の多様化などが地域の教育力に与えた影響を分析。また、国立大学政策が日本の私立大学の発展に及ぼした影響の分析。
研究課題名２：
日本の家族の変動
途中経過及び今後の計画：
出生率の変動が結婚市場に与えた影響の分析等。
研究課題名３：
雇用変動と賃金の研究
途中経過及び今後の計画：
賃金の変動が労働移動に与える影響、結婚が女性の雇用と賃金に与える影響の分析など。
主要業績：
単著論文
赤林 英夫 2006「学校選択と教育ヴァウチャー　政策と研究」『現代経済学の潮流2007』東洋経済新報社　掲載予定

Akabayashi, Hideo, 2006, "The labor supply of married women and spousal tax deductions in Japan - A structural estimation." Review of Economics of the Household. 4(4): 349-378.

Akabayashi, Hideo, 2006, "Private Universities and Government Policy in Japan." International Higher Education. 42(Winter): 17-19.

Akabayashi, Hideo, 2006, "An Equilibrium Model of Child Maltreatment." Journal of Economic Dynamics and Control. Vol.30 (6): 993-1025.

赤林 英夫 2005 「出稼ぎ労働と所得リスク」薬師寺泰蔵編著『グローバル・セキュリティ入門』所収、慶應義塾出版会.

赤林 英夫 2004「労働移動と経済発展：最近の研究と展望」『三田学会雑誌』97(3):303-320.

赤林 英夫 2003「人的資本理論と教育」『経済セミナー』10月号：16-20. 日本評論社.

赤林 英夫 2003「社会保障・税制と既婚女性の労働供給」国立社会保障・人口問題研究所編『選択の時代の社会保障』所収、東京大学出版会

赤林 英夫 2003「出稼ぎ労働の経済学―南アフリカ共和国の事例」平野克己編「アフリカ経済学宣言」所収 日本貿易振興会アジア経済研究所

赤林 英夫 2001 『「教育改革」に経済学は有効か』「エコノミックス」6:104-116. 東洋経済新報社

共著論文
Akabayashi, Hideo and George Psacharopoulos, 1999, "The Trade-off between Child Labour and Human Capital Formation: A Tanzanian Case Study," Journal of Development Studies, June 1999, Vol.35, No.5,pp.120-140.

赤林英夫・井伊雅子 1999「家計データから見た南アフリカの共和国の貧困分析ー特に家族内送金と移住行動について」1999年10月『アジア経済』ＸＬ−9・10.

閲覧者へのメッセージ：
価格理論の家族や社会への応用が専門です。具体的テーマとしては、それぞれの分野において政策的インパクトの大きいものを選び、同時に、経済理論的にも新しい話題の提供できる研究を心がけています。研究対象となる地域は限定せず、方法としては、テーマによって、理論・実証両方を使っています。従って、アイデアと根気が勝負と思っていますので、その点では負けない自信のある皆さんとの出会いを楽しみにしています。現在は、日本の教育と労働市場の分析にほぼ集中しています。